各企業は、社員の能力向上に向け、IT教育制度にさまざまな工夫をこらしています。
学生から社会人への環境変化に対応するため、部署内に指導者を置いて、職場内教育(OJT)が行われています。
日常業務において必要な知識や技能の習得だけでなく、実践や応用、階層別職種別の専門教育により弱点を指摘されての補強練習などに力を入れています。
また、業務内容を早期に把握する必要のある新入社員を対象として、さまざまな社内業務を体験できるようジョブローテーション教育制度を導入している企業もあります。
ジョブローテーションを経て、自己申告によって希望業種を募り、適性などを考慮した上でどの部署に配属するかを決定する場合もあります。
さらに、定期的に業種や勤務地、海外勤務などについて希望意思の確認を行い、自己申告制をとっている企業も存在します。
IT教育については、昨今のインターネットの普及、人気によって入社前からワードやエクセル、パワーポイントなどの基本操作が身に付いている人も多くなっています。
また、情報リテラシーなど数年前に比べると格段に向上しているようです。
企業内でパソコン講習などを開講し、社員間の知識・技能のばらつきをなくそうとする努力もあちこちでなされているようです。